第二次世界大戦後、日本の円相場は、GHQが打ち出した物価安定・緊縮財政政策「ドッジ・ライン」によって、1ドル＝360円に固定されていました。

この為替レートは、戦後日本が急激に国力を回復し、輸出によって多大な利益を得るうえで非常に良く機能しました。一方、米国は、ベトナム戦争や貿易戦争で国力を失い、国際収支が赤字化し、米ドルの信頼も低下したため、米ドルを金に交換する動きが強まりました。1971年8月、要求に応じられなくなった米国は、ドルの金への交換を一方的に停止します。いわゆる「ニクソン・ショック」です。

さらに同年1971年12月の「スミソニアン協定」によって、ドルは1ドル＝308円に切り下げられましたが、1973年2月、再度のドル切り下げで固定相場制は崩壊し、変動相場制へ移行しました。